BCAA対策

カテゴリー: 体調/体力/運動/病気, 講演会/シンポ/セミナー/勉強会

2017/03/12  15:43


 

すかいらーくグループの仕入れ担当が長かった見崎福司氏

 

誰でも知っている5大栄養素。炭水化物(糖質)、脂肪、タンパク質の3大栄養素にビタミンとミネラルを加えたものだ。これらの栄養素が柱となって私たちの体を支え、調子を整えている。

このうちミネラルはカルシウム、鉄、カリウムなどがあるが、人の体の中では作ることができないので、食べる物からとる必要がある。ミネラルは骨などの体の組織を構成したり、体の調子を整えたりする働きがある。どれもこれも体にとっては重要だ。

ここでは一番重要と思っているタンパク質とそれを構成するアミノ酸について考えたい。アミノ酸のうち自分の体の中では作れない必須アミノ酸だ。筋肉のエネルギー源になるBCAA(分岐鎖アミノ酸=branched-chain amino acid)がそれだ。筋肉中のタンパク質の35%を占めるのがバリン、ロイシン、イソロイシン。

体全体のエネルギー源となるブドウ糖が不足した時にも使われる。不足時即座に働くので、こまめに補給すれば、疲れを感じにくく、持久力アップも期待できる。また、スポーツ後の筋肉痛は筋肉中のアミノ酸が大量に消費されて生じた損傷の修復時に起こる。BCAAを摂れば、筋肉自身のダメージを軽減するから、筋肉痛の改善につながる。

筋肉を作り、いたわる20種類のアミノ酸は多種多様な機能を持ち、特にスポーツ時にはBACCと呼ばれる3つのアミノ酸が大活躍する。

 

これがAMINO3200

 

BCAAを買った。味の素の新商品「アミノバイタル」は有名ブランドだから高価。そこでマツキヨの「AMINO3200」に注目した。これは2000円以下の1980円。水泳の足対策として買った。しばらくやってみて効果がなければ諦める。

参考にした「40歳からでも超小食と筋トレで細マッチョになった。」によると、BCAA補給はバルクアップ(筋肉増量)のため。目的意識がかなりずれ込んでいるものの、かまやしない。

セール行脚

カテゴリー: カバン/バック, 文具/電子機器/カバン/辞書

2017/03/11  21:33


 

米ハンティング・ワールド社のバックパック

 

米ツミィ社のバックパック

 

5年前に新宿西口イベントコーナーで買った帆布のバックの紐がほどけてきた。いつもいろんなものを入れ、持ち歩いてきた。正直そろそろ鞄を肩に掛けるのも辛くなってきた。これまでいつも鞄は出歩きのお供だったが、そろそろ別のものに変えたい。

そこでずっと目に付けているのがTUMIと Hunting Worldのバックパック(ドイツ語読み、リュックサックは英語読み)。背中に背負う。どちらも米国製だ。なぜ米国なのか。

ハンティングワールドは1965年創業。グリーンで軽量かつ緩衝性にも優れたオリジナル機能素材「バチュー・クロス」を使用している。頑丈だと思っていたが、どうも少し違う。TUMIは10年後の1975年に米国で設立された会社。南米の青年平和部隊のボランティア活動に参加した創業者チャールズ・J・クリフォード氏が始めた。ペルーの偶像「トゥミ」にちなんで名付けた。

1980年代に発表したソフトで機能性に優れた黒一色の革新的なバリスティックナイロン製トラベルバックの成功により、成長の基礎を築いた。

最近気になっているのが吉田カバン。創業者吉田吉蔵氏が1935年(昭和10)、神田須田町に吉田鞄製作所を設立。1951年(昭和26)、吉田に改組。場所を現在の本社のある東神田に移転した。1962年(昭和37)、「PORTER」ブランドを発表。2010年創業75周年。

新高島屋の鞄売り場で、3万5000円の鞄を見た。欲しかった。とても手が出ない。

 

仲見世・亀屋

 

台東館は浅草寺の隣。ラーメンを食べて、仲見世を少し冷やかした。びっくりするほど多くの人たちがお参りに訪れていた。仲見世通りは真っ直ぐ歩けない。外国人観光客が多い。

 

浅草名物「亀屋」の人形焼

 

 

揚げまん

 

 

自然エネルギー100%を目指す「RE100」の取り組み

カテゴリー: 再生可能エネルギー, 講演会/シンポ/セミナー/勉強会, 資源/エネルギー/環境

2017/03/10  23:32


 

ロッキーマウンテン研究所ビジネス再生可能エネルギーセンターのエルヴェ・トゥアティ氏

 

「Re100」を推進する英クライメート・グループのダミアン・ライアン最高責任者代理

 

世界のトップ企業が自社で使う電力を100%自然エネルギーに転換する取り組みが広がっている。この動きを支援・促進している米ロッキーマウンテン研究所のビジネス再生可能エネルギーセンターのエルヴィ・トゥアティ・マネージングダイレクターと英国際環境NGOクライメート・グループのダミアン・ライアン最高経営責任者(CEO)代理が記者会見し、取り組みについて解説した。

主催は公益財団法人の自然エネルギー財団(会長・孫正義ソフトバンクグループ社長)。

ライアン最高責任者代理は「Re100」(Renewable energy 100)について、自然エネルギー100%を公約に掲げる世界的に最も影響力のある企業で構成された国際イニシアチブで、クライメート・グループがCDP(カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト)とともに運営していると述べた。拠点はどちらも英国。

クライメート・グループはロンドンを拠点に、ニューヨーク、ニューデリー、北京にオフイスを持つ。小さな組織ではあるものの、それなりの影響力があると希望している。組織ができてから14年になる。企業や地方政府とネットワークを持っている。触媒機能を持ち、ハイインパクトで経済コミュニティーを変化させることを目指している。クリーンエネルギーの設計を促し、パリ協定の2度目標達成に貢献しようとしている。Re100イニシアチブは2014年にスタート。

15年度の環境省報告書によると、自然エネルギーの拡大では企業が非常に重要な役割を担っている。

・日本の自然エネルギー調達は116.1TWhで、主要先進7カ国中で最低の利用水準。
・30年までには太陽光、風力、水力、地熱、バイオマス、海洋エネルギーによりこれが3倍にまで上昇する可能性がある。

メンバー88社が107TWh(テラワット=ギガワットの1000倍)を超える自然エネルギーの需要を創生している。これは現在の日本の総消費量に匹敵する量だから大きな量だ。内訳は北米32社、欧州51社、アジア5社(インド3社、中国2社)。考え方はシンプルだが、強力なイニシアティブだ。アップルやイケアなど。GM、BMWグループ、ゴールドマン・サックス。中小企業だけのイニシアティブだけではなく、主導しているのは世界最大規模、影響力のある巨大企業が参加している。この数をできる限り増やしていきたい。

参加企業は世界トップ企業だが、これは自然エネルギーに対する企業コミュニティーから世界の支持が高まっていることを示している。これはグリーンビジネスではないのがポイントだ。トップ企業だ。

世界企業がRE100に加盟するメリットは4点。クリーンでグリーンであること。

・長期的な支出減/光熱費の安定化
・ビジネスリスクの低減
・排出量削減目標の達成
・社会的評価の向上

2015年のデータに基づくRe100年次報告書2017年版(1月発表)によると、

・15年までに11のメンバーが100%を達成
・大半が24年までに100%達成を目指している
・北米は、Re100メンバーの中で最も高い自然エネルギー需要を示している
・グリーン電力証書の購入が最も一般的な選択肢で、これにグリーン電力メニューの利用が続く
・15年は電気通信部門が97%と最も高かった
・ゼネラル・モーターズ(GM)は自然エネルギー利用により年間500万米ドルを節約した。今後、より拡大していく
・タタ・モーターズは全社の電力の約9%を自然エネルギーから取得し、CO2換算で3万5099トン分の温室効果ガス排出抑止につながっている
・アップルは自社排出量の77%がサプライチェーンに由来するという試算に基づき、20年までに全世界の4GW以上の新エネルギーを導入するため、サプライヤーとともに取り組みを行っている。ただの1社がこれだけのパワーを導入している。

加盟するためには3つの技術的基準を満たさなければならない。

・世界全社の電力の100%を再生可能資源由来とする公約
・自然エネルギーの消費および発電について、年次報告を行う公約
・第3者認証が必要とされる

企業は自家発電(イケア)電力購入などたくさんのオプションを持っている。クライメート・グループとしてはできるだけ多くの企業に加盟を勧めている。市場の需要を変えていくことで市場が急速に伸びるし、転換点に到達し、もはやこうしたイニシアチブが無用になることを望んでいる。

主要なターゲットとしては中国、インドを想定。アジアを増やしたい。日本も重視していることを認識している。ビジネスが需要家も取り入れながら増やしていくか。

米ロッキーマウンテン研究所ビジネス再生可能エネルギーセンターのエルヴィ・トゥアティ・センター長は以下のように語った。電力をグリーン化したいと考えた場合、企業が行う場合、最初のオプションはオンサイト(系統売電)で始めるということだ。グリッドなくして生きていけない。PVのモジュールを屋上に設置する。そのあと何をするか。第2は太陽光で発電を行うことだが、ゼロではできない。グリーンエネルギーをオフサイトから買ってくるしかない。100%にしたい場合、どうしても外部から調達する必要が出てくる。

 

 

        電力購入契約(PPA)の主な特徴

 

アメリカ企業が何をするのか。風力、太陽光などをどのように調達しているのか。主に使われている仕組みはこれだ。

購入企業は風力・太陽光デベロッパーと契約を締結する。電力を欲しい会社がデベロッパーと相対の契約で市場価格で買うと固定料金を支払う。会社側が手にするのは自然エネルギークレジット(REC)と呼ばれる証書。

企業は再エネを使っていると言いたい。自分たちもこういう努力をしたので新たな風力、太陽光発電所ができたと主張したい(追加性=additionality)。

これを日本で行う場合には流動性の高いスポット市場が必要だ。経産省を説得する必要がある。ディベロッパーがプレミアムを受け取り仕組みが必要だ。電気代を上回るプレミアム。日本に是非検討してもらいたい。

ビジネス再生可能エネルギーセンター。これは複数の会社が集まっているコミュニティー。アメリカで自然エネルギーに注力している企業の集まりだ。どういう風に自然エネルギーを調達するか考えている企業で、現在193社がメンバー。バイヤーにはホンダ、ブリチ”ストン、スプリント(ソフトバンク)が入っている。ディベロッパーには米州住友商事、北米住友商事も入っている。

リーダーの存在はどういうところか。あらゆるセクターが参加している。トップ6社は2006年がエクソンモービル、GE、マイクロソフト、シティグループ、BP、ロイヤル・ダッチ・シェルだったが、16年はアップル、アルファベット、マイクロソフト、アマゾン、エクソンモービル、フェイスブックとハイテクが5社を占めた。

こういう会社は投資家や顧客、従業員に影響力を及ぼしている。だから大事なのだ。サプライチェーンにも影響力を及ぼしている。つまり取引先にも影響力を及ぼしている。この点が大事だ。

フォーチュン100の中で66社が「サステナビリティ」を目標に設定している。101社から250社までは54%、251~500社は30%が何らかの設定を行っている。フォーチュン100ならばPPAを13%が調印済みだ。大きな企業が主導しているものの、これだけ多くの企業にまで影響が広がっている。

トップの会社がサプライヤーに圧力を掛けるので他の会社もどんどん追随していく。

新政権の影響はどうか。選挙の2日後にデトロイトで会議を行った。電話で答えてもらった。「トランプ政権の誕生で自然エネルギー調達の意思にどういう影響が出るか」と聞いた。ほとんどが「変わらない」と答えた。

太陽光業界対石炭業界の雇用は圧倒的に自然エネルギーの方が仕事がある。デトロイトの会議では国際化、過去の教訓、一括取引への参画、経済性がどうか。企業は無駄にお金を払いたくないゆえ、自然エネルギーを買う場合、価格を考える。会社として電力を買いたい場合、すべての会社は専門家ではない。

そのエネルギーはどこから来るのかと聞くと、「壁からくる。コンセントから来る」。あんまり発電の方法を考える必要はなかった。今はスキルが必要となっている。電力を知らないといけない。だからサポートが必要だ。ツールがないと、正しく電気を選べない。

全量を卸市場に卸させる。それによって流動性を高める。

Q:「Re100」に日本企業が加盟していない理由は何か。加盟しなければ日本企業にどのうようなデメリットがあるのか?
A:日本市場に十分関与していないためだ。政策環境が日本において非常に難しいと認識するに至った。これが企業が直接的あるいは間接的に自然エネルギーを調達しにくくしている。これは政策の困難が変わらない限り、変わらない。評価リスク、風評リスクはすぐどうこうというわけではないが、日本企業が国際的に事業を行う場合、自然エネルギーを支持しているとみられることがより重要だと思う。特にコンシューマー製品を提供している企業にとってはなおさらだ。自然エネルギーに対するサポートが主流の企業のコミットメントになるはずだ。

Q:社内的にはCO2を減らしている日本企業はたくさんある。ただ入るメリットがどこにあるのか?タタの9%は少ないのではないか?
A:トヨタ、日産などが色々やっているのは分かるものの、グリーン化の変革は始まったばかり。物を生産する場合、自然エネルギーで行いたい。それをなるべく早く実施したい。リスク管理の戦略だ。サポートがなければマーケットのシフトが起こらない。タタは少ないけれど、コミットをした。ここが鍵だ。具体的にそれを実現する手段を持っている。日本企業の中では100%をコミットすること自体が難しい

Q:電力のどこに変化が起きているのか?
A:電力の世界は劇的に変わってきている。歴史的にみれば、コジェネ、高電圧のグリッドなどから利益を得てきた。それはもうない。高く付く。ガスプラント、石炭プラント、原子力など非常に高くなっている。伝統的な規模の経済はなくなった。一方、新しい電力のビジネスで起こっている。自然エネルギー、エネルギー効率は劇的に変わってきている。需要家のほうに変化が起きている。
A:技術・供給が足りないのではなく、市場からのプルが牽引力となって動きがあった。デマンドサイドの会社の方が多い。風力は5社、太陽光は十数社。デマンド側は全社。そのためにデマンドサイドに集中している。

Q:日本のどこにRe100を邪魔している最大の理由は何か?「コメットすること自体が難しい」のはなぜか?
A:日本では自然エネルギー価格自体がまだ高い。よって調達が難しい。非化石価値取引市場が生まれようとしているが、「自然エネルギーの価値を使っていることを主張できることの仕組みがちゃんと出来ていない」。この2点だ。
A:日本企業の取締役にためらいがあるのかもしれないが、柔軟性があるのは良い点だ。ヨーロッパの会社にとっては自然エネルギーよりも温暖化ガスの削減のほうが重要だ。米国の会社は気候変動の話はしたくない。政治的に今分断されている。気候といいたくないので違う言い方をしているのかもしれない。
A:日本で必要なのはRE100のようなイニシアチブではなくて、企業がもっと低いレベルでコミットできる仕組みが必要なのかもしれない。まだマーケットが十分大きくなく、流動性がないので100%そもそも調達ができないかもしれない。マーケットのデマンドを作り出すことだ。われわれが100%という非常に高い目標を設定した理由は一番高い野心を目指すことがベストだと思ったからだ。かなりの会社が目標を達成していることは喜ばしい。われわれの活動についてはボクシングで言う「ワンツーパンチ」。変化を起こしたいのであれば、最初に自然エネルギーを使いたい、我が社はコミットしている。2つ目のパンチは政府がきて、会社の声は聞こえた。要求は聞いた。会社もサポートしていることが分かった。だから政府も政策を変えて会社がそうできるようにしよう。両方のパンチがあれば、このサイクルが好循環になる。これを要求する。会社はできますよ。じゃあ政府はもっとサポートしよう。というサイクルでどんどんできる良い循環。日本ではそれが良いのかもしれない。ただ、何らかのターゲット設定しなければ循環は始まらない。
A:日本の会社と言えば、日本の電力の消費だけではないと思う。海外に進出している。日本の外でスタートしてもいい。待つ必要はない。日本政府をプッシュしてワットメカニズムを導入して100%可能にするとか。
A:こういうことを話すとアメリカ人はビジネス志向だから、ベネフィットを見る。それもソフトなベネフィット。
Q:トランプ政権の誕生で温暖化対策の予算が削減されることはないか?
A:自然エネルギーは自らを正当化できる。雇用を生むし、エネルギー安全保障も高まる。経済性にも適う。何も気候のためという話をしなくても、経済のために仕事ができる。だから必要だ。だからトランプがそう言ってもあまり心配していない。マイナスの影響はあるかもしれないが、これは想定通りの影響だ。
Q:エネルギー政策における州政府と連邦政府の役割はどうなっているのか?
A:自然エネルギーの需要を主に引っ張っているのは州が決めているRPS制度(Renewable Portfolio Standard)のためで、自然エネルギーの比重が高い。電気調達量の一定量を新エネルギーとすることが義務づけられた。カリフォルニア州は30年まで50%を再エネ、ハワイ州は100%を45年までに目標としている。40年までにできるとしている。
A:新政権のリスクを過小評価できない。気候変動に役に立たないことをするリスクはある。今は一種の勢いがある。市場のモメンタムだ。クリーンエネルギーをプッシュする。多分この勢いはもう止められない。結局は自然エネルギーが今後数十年間で支配的な電源になっていく。これは止めることができない。新政権はスピードを抑えることは出来るが、止めることはできない。だからこそ、Re100はなおさら大事だ。企業関係者Re100を支持していることが目に見えるから。アメリカでは一般市民の中でクリーン化に対してサポートがある。100%以上一般の人が支持している。超党派。国民はクリーンエネルギー展開をサポートしている。こういうことがあるのであまり悲観的にならないで済む。キーパトナーの1つがカリフォルニア州だ。一部の州は引き続きクリーン対策を取っていく。他にも追随するところがある。経済を成長させるためにはあくまでもクリーンテクノロジーと再エネであると期待できると思う

 

「働き方のアップデートを発信したい」

カテゴリー: 会見メモ

  21:30


 

登壇した宮坂学ヤフー社長

ゲスト:宮坂学ヤフー社長
テーマ:チェンジメーカーズに聞く(18)
2017年3月10日(金)

IT企業と言えば、”ブラック企業”が当たり前だが、登壇したヤフーはどうもそうではないようだ。宮坂社長は1967年生まれ、91年同志社大学卒。ベンチャー企業に就職したのち97年にヤフーに転職。2009年執行役員、12年に社長就任。13年からはソフトバンクの取締役も兼任している。

宮坂社長は会見で、「働き方のアップデートの発信地にしたい」と繰り返した。それがヤフーのビジョンであり、疲れ切っている日本人の働き方をテクノロジーで解決し、それが生産性の向上にもつながると信じている。

それが連絡が付けば普段とは異なる好きな場所で働くことができる「どこでもオフィス」(2014年4月~)であり、週休3日制の導入の検討を始めた。17年4月からは育児、看護、介護などを行う社員を対象に、希望者には選択肢として提供する予定だ。

昨年10月からは新卒一括採用を廃止し、30歳以下であれば誰でも応募できる「ポテンシャル採用」を新設し、通年採用を開始。1996年創業時から事前に申請すれば副業を認めている。

社員の心と体の健康増進を推進するため「チーフ・コンディショニング・オフィサー」(CCO)を新設し、朝食の無料提供も開始。16年10月の新本社移転後、社員食堂で注文したメニューやカロリーを社員専用Webサイトから閲覧可能にした。

また、「テクノロジーによる」働き方の変革では昨年10月から社員の新幹線通勤を解禁した。満員電車に揺られるより、はるかにストレスは低い。実際に軽井沢から新幹線で通う取締役もいるという。パソコンがあれば、座れさえすれば、通勤時間も貴重な労働時間に変えられる。

根底にあるのが、職場は、本社というリアルな場所ではなくクラウド上にある、という考え方。だから、時間にも場所にも縛られない。

背景には、日本の労働者の生産性に対する危機感がある。人口の約半分が雇われ、その3割が疲れ果てている。労働時間の損失は大きい。宮坂社長は「これで景気が良くなるはずがない。労働者の心身状態の改善も、企業の役割ではないか」と話す。

現実には課題も多い。オフィスのクラウド化にはセキュリティーのコストがかかる。評価は適正にできるのか。みなが時間も場所も自由なら、どう突発事態に対応するのか。いつでも・どこでも働けると逆に、休日や時間外労働が増えるのではないか。働く場所を自由にした一方、週に1度の部下との個人面談を課された管理職は、負担が増しているはずだ。

宮坂社長自身、ものすごいブラック企業で、過酷労働を経験してきた。それが当たり前だった。しかし、そこを抜けた。抜けた世界はさぞかし快適だろう。ただ、それをできるかどうかは稼がなければならない。人の喜ぶ顔を見るのは楽ではない。

マデン新駐日英国大使

カテゴリー: 会見メモ

2017/03/09  23:44


 

会見するポール・マデン駐日英国大使

 

ゲスト:ポール・マデン駐日英国大使
2017年3月9日@日本記者クラブ

 

新駐日大使のポール・マデン氏が来日した。その初の会見が日本記者クラブで行われた。

大使は豪大使を経て日本大使に着任したが、外交官人生の最初の赴任地は日本だった。25年ぶりの日本勤務。「新しいビルが多く建設されたが、昼の定食は千円のままです」と日本語で笑わせた。

Brexitで進出日本企業の不安は大きい。EU離脱後、各国との自由貿易協定交渉で「日本が優先されることは想定できる」と英外交官らしい慎重な表現だった。

「日本の電力業界はクライシス」

カテゴリー: 再生可能エネルギー

  22:06


 

自然エネルギー財団のトーマス・コーベリエル理事長

 

自然エネルギー財団は3月9日、都内で「トランプ米政権下の米国のエネルギー政策」と題してメディア懇談会を開催した。

トーマス・コーベリエル理事長は冒頭、「日本は自分たちが特別な存在であると思っている。日本における自然エネルギーは世界の他の国に負けないし、風力も太陽光も十分あるにもかかわらず、他の場所よりも高く付く。せっかく同じ質のものがあるにもかかわらず。単に1.5倍高いのではなく、何倍も高い。2倍、3倍、4倍高い」と指摘。その理由の1つは、日本の電力市場が系統など独占状態にあるためだ。新規参入が難しい。日本の規制市場は非常に複雑で、海外からみれば電力市場を再規制のプロセスで、『電力を下げる』というものではなくなっている。需要家にとって下げようという規制改革でもない。

海外の専門家は、この日本の動きについて、「昔ながらの業界を守るためとの解釈をせざるを得ない。非常に言いにくく、これが正しい解釈ではないと思いたかったが、結局、『日本は重大な事態に陥りつつある』という解釈が会議室の雰囲気だった。

一方、他の国では自然エネルギーの導入が急展開で起こっている。中国、欧州、北米、南米などでは非常に安くなっている。前例がないほど、史上最低水準になっている。太陽光と風力が新規電力としてはほとんど世界中で一番安くなっていると海外から報告があった。

コーベリエル理事長は、「これは日本にとってクライシスだ。危機状態だ。長期的に電気代および電気代に依存する産業・工業のコストが全世界より日本で高いということになれば、経済成長は日本で難しく、日本産業界の競争力も打撃を受ける」と述べた。

東芝が危機に陥っている。なぜこうなったのか。グローバルな電力市場がどのように動いて変わっているか。エネルギー供給がどう変わっているか理解が遅れたからだと指摘した。財団としてはこのことをパッションを持って言っているにもかかわらず、皆さんがなかなか理解しない。東芝のように理解が遅れている。東芝のようなことが日本全体で起こらないことを期待している。かなり緊急事態だ。急いで日本が国際的な動きにキャッチアップできるように変わらなければいけない。

本日のメディア懇談会もこうした日本の状況を米国の状況を知ることによって浮かび上がらせるためだ。

 

ロッキーマウンテン研究所のエイモリー・ロビンス共同創設者

 

ロッキーマウンテン研究所のエイモリー・ロビンス共同創設者・主任科学者は世界の電力システムがどれだけ早く変わっているかについて説明したいと述べた。エネルギーを節約するということ。米国で1975年、政府・産業界がGDP1ドル分を生み出すのに必要なエネルギーは節減ができないと言った。その1年後、1年間で72%はエネルギー原単位は下がると異端的な発言をした。40年で55%エネルギー原単位は下がった。

一方で、2010年までにできたイノベーションだけでもさらに効率は3倍高めることができた。私の言った2倍の効率化ができる。しかも実コストは3分の1で節減できる。それから7年経過した2017年でも控えめだ。車両、建物、工場を全体として最適化すると大型の節減ができる。しかも、コストも小さくできる。収穫逓減どころか、収穫逓増。これを「統合的デザイン」と呼んでいる。

私どもがエンパイア・ステート・ビルを徹底的な改修工事(レトロフィット)を実施し、エネルギーコストを38%(年間440万ドル=約3億4000万円)落とすことができた。3年でレトロフィットの投資を回収できた。その3年後、レトロフィットをデンバーの官庁のビルで行った。建ててから半世紀だった古いビルだったが、その当時にベストの新しい米国のオフィスよりも効率が良くなった。

しかし、当時の米国の新オフィスの効率はわれわれの半分だった。われわれのオフィスは創エネをした。暖炉もないしボイラーもないし冷房もないが、創エネをした。こうしたビルは日本のビルよりも効率が高い。国際比較をすると、日本のビルはもはやあまり効率的ではない。ここでも大きな改善の余地がある。これを行うための技術は10年以上前に実用化されている。

何が改善されたのか。技術そのものではなく、改善されたのはデザインだ。組み合わせの仕方、選び方、それをどう使うか。それが変わった。テクノロジーもデザインも変わっているので、効率化はどんどん加速している。これまで照明も効率化されてきた。

例えば、LEDが10年ごとに効率が30倍になる、明るさは20倍になって、値段は10分の1になっている。これまでの照明が良くなったというのは過去の話であって、5年もすれば、世界電力の8分の1が不要となる。これほど早く変わっているものはあるか。

LED、太陽光でPVで光がエネルギーになる。5年間で太陽光は隕石のように衝撃を与えた。価格が下がった。太陽光の値段は化石燃料による米発電所の値段よりも安くなっている。

風力と比較すると、旧来型の石炭火力、原発も採算が合わなくなっている。であるからこそ、日本のルールは風力を実質的に禁止するような状況になっているのかしれない。このような強力な断絶を起こすような8方向からの攻撃が電力業界に向かっている。この世の終わりのパックマン8人は早く動いている。加算的に増えるのではなく、指数関数的に増える。一匹狼ではなく、群れで狩りをする、増殖をする。20年代の電力業界の収益をどんどん失わせていく。異星人のような競争環境となっていて、通常の電力会社は付いていくことができない。

2年前、在来型の発電所は「恐竜」だと言われていた。大きすぎて柔軟性がなくバックアップとしても意味がないと言われていた。これを言ったのはグリーンピースではなくて、UBS(スイス・ユニオン銀行+スイス銀行が合併)だった。

それだけ早く変わっているか。オランダの需要家は自然エネルギーを電力会社からではなくて直接、他の需要家から買うことができる。自分の電気をここに写っている人から買った。安い上、子豚が可愛いから電気を買おうと決めた。この結果、電力を供給している男性からクリスマスカードが届いた。東京電力がお客と親しくできるでしょうか。あり得ない(ブーブー)という感じだ。

米国では自然エネルギーが一番安くなっている。卸の電力価格が書かれている。太陽光はスケールアップが進んでいる。自然エネルギーが安くなるとわれわれはもっと使える。だからもっと安くなる。ドンドン安くなる事態に誰も付いていかない。

「ビジネスが再エネ100%を先導する」

カテゴリー: 再生可能エネルギー

2017/03/08  22:53


 

参加者の集合写真

 

自然エネルギー財団(トーマス・コーベリエル理事長)は8日、東京・千代田区のイイノホールで国際シンポジウム「REvision2017」を開催した。

セッション1のモデレーターを務めた大野輝之自然エネルギー財団常務理事によると、2009年のCOP15のとき、世界で存在していた太陽光発電の量は23GW(1GW=100万KW、原発23基分)があったが、6年後にパリ協定が生まれたときには10倍の230GWになっていた。風力発電も3倍近くなった。しかも量が増えるとともに値段が非常に安くなった。自然エネルギーが温室効果削減ツールとして使えるようになった。削減対策のハードルを低くした。

また、第2の論点はパリ協定が自然エネルギーを加速していることだ。価格が安くなり、競争力が高まり、政府のサポートとか政府の促進策なくてもビジネスの力で十分拡大できる時代に入ったと思われる。その端的な表れがセッション1のテーマである「ビジネスが自然エネルギー100%を先導する」取り組みが広がっていることではないか、と問題提起した。

アップル社の環境イニシアティブ・サプライヤークリーンエネルギープログラムのヘッドであるケイティ・ヒル氏はティム・クックCEOと8人のsenior vice presidentおよび7人のvice presidentのうち、Lisa Jackson(環境、グローバルな渉外担当vice president)がボス。

世界は自分たちを変えるだけでは変えられない。水面に一滴落ちただけでも他社に波及することが重要だ。ティム・クックCEOは「話している場合ではない。アクションを起こす必要がある」と述べている。

先ず汚染を起こすようなものを置き換える。新たに再エネを系統に増やす。既存の再エネを使うだけではなく、説明責任も確保する。間もなく移転をするアップルパークは100%再生可能エネルギーを使用する。米トップだ。4MWの蓄電池もある。

数年前に100%再エネをコミットした。16年9月19日、事業活動の電力を100%再生可能エネルギーで賄うことを目指す「RE100」に参加したことを発表。Climate weekでリサ・ジャクソン氏が明らかにしたもので、クラマート・グループのイニシアティブだ。100%再エネを23カ国で達成した。

20012年以降、米アップル社のデータセンターに供給される電力は100%再生可能エネルギーで賄われている。15年11月にはアップル社のシンガポール拠点に供給する電力の100%を再エネとした。自家発電か再エネを調達している。

同社の環境リポートによれば、10年にグローバルで消費したエネルギーの35%は再エネだった。15年には93%にまで高め、100%クラブへも加盟した。 再エネの未来を考え、クリーンエネルギーに換えた。

日本絡みでは米アップル社は3月8日、電子部品メーカーのイビデン(本社・岐阜県大垣市)が同社向け製品の製造を100%再生可能エネルギー発電電力で賄うと発表した。アップルは再エネ電力の活用を促す「クリーンエネルギープログラム」と呼ぶ支援策も用意しており、イビデンは日本企業として初めて同プログラムへの参加を決めた。必要量以上の規模の太陽光発電システムを確保する。他の日本企業の追随を要求した。

日本企業には政策として早く再エネ導入を図ることが必要だ。ビジネスにプラスだと思わなければ、企業は導入に踏み切らない。調達にもコスト効果が必要だ。通常の電気代より2~3倍高く付くかもしれないものの、クリーンエネルギーはビジネスにプラスになると思わなければ企業は導入しない。日本の政策立案者にはクリエーティブに考えていただきたい。そういう風な未来を構築してもらいたい。

米国で新たな風力電力で系統につながれたものの半分以上の契約は有名ブランドあるいは新興会社が作ったもので、電力会社ではなかった。しかし、政策は必要だ。顧客が電源を選ぶ必要がある。カーボンクレジットマーケットが必要だ。そのような政策があってこそ企業も大胆な動きを起こすことができる。日本ではハイテク製造の最前線であり続けてほしい。世界のために一番良い物をつくりたい。

二番目はイケア・ジャパン(千葉県船橋市)のヘレン・フォン・ライス社長。日本進出して10年。既に8店を出店し、9店目「イケア Touchpoint 熊本」は1500平方メートルの小型店で、15年10月にオープンさせた。これを中核に日本でのビジネスを2倍にする(店舗数14店、売上高1500億円)にする計画だ。eコマースも近く始まる。重要な拠点だ。より良い人たちにとってより良い生活を作り出していきたい。若い人は責任をとってくれる会社の物を多く使いたいと考えている。

持続可能な会社から買いたいと考えている。コスト意識を持ってエネルギーのことを考えている。人々と地球に「ポジティブに」考えている。クリーンエネルギーの将来を信じている。低炭素経済を加速する。脱炭素化をビジネスとしている。「排出を削減しよう」「2度上昇内にとどめる」とのコミットメントを順守している。

1.3MWの太陽光や雨水を再生した植生を活かした店舗だ。ソーラーパネルを既存のストアも全店舗に設置し、持続可能なものになるよう働き掛けている。再エネのシェアは現在69%になった。消費者にもわれわれのオファーに参加してもらいたい。たいしたことがないと思われるが、LED電球は大事だ。照明を数年前からすべてエネルギー効率の高いLEDに換えた。白熱灯に比べ85%、20年間省エネが可能だ。将来の照明だ。

昨年、8000万個のLED電球を販売した。どれだけエネルギーを節減できるか。1年間で65万世帯分のエネルギーが節減できる。20年までに5億個販売したい。消費者は選択肢を与えられるべきだ。ソーラーを売り始めた。顧客や社会にとっても良いことを意味する。

 

枝垂れ桜

カテゴリー: 「写真」を学ぶ, 花/木/樹

2017/03/07  22:41


 

咲いた枝垂れ桜

 

 

2月25日(土)に買った枝垂れ桜が1週間で咲いた。特に何もしていない。土も替えていない。水やりもしていない。既に蕾を持っており、結局何もするゆとりがなかった。黙っていてもあとは咲くばかりだった。

木肌も若く、つるつるしていた。まるで赤ちゃんのようだった。今年はこのまま咲かせ、本当に自分に咲かせるのは次からだ。桜の花はあっという間だ。知らないうちに咲いて、知らないうちに散っていく。

光が丘公園で春を探す

カテゴリー: 「写真」を学ぶ, 旅行/移動/街歩き, 東京日誌Ⅲ

2017/03/04  20:32


百路の日暮(桃地の日暮)

百路は桃地にかけ、日暮は母樹から。「日暮」とは一日中、日暮れまで眺めていても見飽きない花の意らしい。

これは「ハルサザンカ笑顔」。細かく言えば、ツバキとは異なるが、まあ良いか!

明石潟

中部都鳥

ツバキは日本原産の照葉樹。全国に広く分布している野生のヤブツバキと北陸の内陸の積雪地帯に分布しているユキツバキがある。ツバキが観賞植物として栽培され、多くの園芸品種が作られたのは江戸時代以降。17世紀末にはヨーロッパに紹介され、そこでも品種改良がさかんに行われ、現在では世界中で親しまれている。(ツバキ園は練馬区役所公園緑地課の立て看板から)

このツバキ園には日本でみられる1000種の園芸品種のうち、約100種を「花の大きさ」に着目して配植している。なお、サザンカとツバキは良く似た別の花。見分けるポイントはサザンカの開花が10~2月、ツバキは12~19日4月。つまりツバキのほうが長い。

またサザンカはツバキより一回り小粒だ。コブシが木蓮より一回り小さいのと同じである。

難しそう

へえ、こんなことも・・・

ディアボロ(Diabolo=悪魔の意)。鼓の形を持つ中国コマの別称を持つジャグリング道具。中央のくびれた部分にヒモを引っかけて操る。本家は中国で、それがヨーロッパに伝わり、ジャグリング道具として広く世に知られるようになった。

コマを投げ上げたり、体の各部をくぐらせたりとバリエーションも幅広く、旨い人の手に掛かるとコマが生きているかのように自由自在。また2個や3個のディアボロを使った芸や複数の人間で行う芸でもある。

ジャグラー・セイロン氏

東京都の石原慎太郎元知事が2002年に始めた大道芸人公認制度。そのライセンス保有者をヘブンアーティストと呼ぶ。ボールとデイアボロが中心で、セイロン氏もその1人。

実はこの写真の中にメジロがいるんです!

光が丘公園の一角にある屋敷森に行く。梅を楽しんでいたら、メジロが盛んにさえずっていた。「梅に鶯」は詩の中のことで、通常は大体このメジロだ。

これは面白い亀甲竹

竹と言っても結構種類が多い。そんな中で一番多いのが孟宗竹か。この孟宗竹の変異が固定化された竹のことを亀甲竹(キッコウチク)と呼ぶ。地表から2~3mのところが一節ごとに、まるで亀の甲羅のように膨らんでいることからこの名が付いた。

テレビ番組「水戸黄門」で黄門様が持つ杖がこの亀甲竹だ。デコボコした亀甲の部分が杖のほか、釣り竿などの持ち手として使いやすいので多用される。また、観賞用として庭園に植えられたり、銘竹として庭柱に使われたり、茶道用、華道用としても使われる。

紅梅と白梅の交わりがなかなかのものだ

光が丘公園の中に梅林がある。せいぜい20本程度だが、ほとんどが白梅で、紅梅は数本だ。その混合ぐらいがなかなかよろしい。その後、野鳥観察施設にも行ったが、それらはカットした。

試写会『娘よ』

カテゴリー: 映画/テレビ/舞台

2017/03/03  23:31


 

試写会『娘よ』

 

2014年/パキスタン・米国・ノルウェー映画
監督・脚本・プロデュース アフィア・ナサニエル
アッララキ=サミア・ムムターズ(舞台出身の名女優)
10歳の娘ザイナブ=サーレハ・アーレフ(スクリーンデビュー)
トラック運転手ソハイル=モヒブ・ミルザー(パキスタンNo1男優)

 

パキスタンとインド、中国の国境にそびえ立つカラコルム山脈。その麓には多くの部族がひしめき合っていた。そのうちの1つの部族に属する若く美しい母アッララキの生き甲斐は、10歳の娘ザイナブと過ごす時間だった。

だが、部族間でのトラブル解決のために、ザイナブと相手部族の長老との結婚が決められてしまう。アッララキの一番恐れていたことが現実となった。これで娘の人生は終わってしまう。自分が15歳の時に経験したのと同じように・・・。

決して抗うことのできない鉄の掟。掟に背く者には死が待つのみ。だが、意を決したアッララキは結婚式当日、娘を連れて部族を離脱。一方、対面と誇りを傷つけられた両部族は共同で2人の追跡を開始する。果たして2人の行方に待つものとは・・・。

カラコルム山脈を舞台に繰り広げられる逃避行を背景に、ときどき効果的な演出を見せるのがスマホ。昔ながらの部族間の対立を解消するのもスマホだし、トラック運転手ソハイルの動向を追う部族のトレーサーに連絡を可能にするにもスマホ。アッララキと母の住む大都市ラホールに連絡するのもスマホだ。

この時代、スマホ抜きではこの物語は存在しない。不思議な映画だ。