ＯＰＥＣの”復権”

　石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）が３月１６日、イランのイスファハンで開いた総会で、原油生産枠（現行日量２７００万バレル＝イラク除く１０カ国）の５０万バレル引き上げを決めた。１バレル＝約１５９リットル。原油高騰が続くなら、早ければ５月から、増産枠をさらに５０万バレル拡大する方針も打ち出した。

　北半球はこれから春・夏の不需要期に入る。この段階では本来、減産決定が普通だが、今年は例年と異なる。不需要どころか、中国、インドなどの”新興大国”の原油需要が大きく伸びているからだ。北海油田や非ＯＰＥＣ産油国の生産低迷に加え、北半球の厳冬も拍車を掛けた格好だ。

　ＯＰＥＣの増産決定で、本来なら原油相場も反落に向かうはずだが、実態は逆で、下がるどころか上昇に勢いが付き、世界の石油相場を主導する週末３月１８日のニューヨーク商業取引所（ＮＹＭＥＸ）ＷＴＩ相場は前日終値比０．３２ドル高の５６．７２ドルと終値ベースで過去最高値を更新した。日中付けた高値は５７・００ドル。

　５０ドルの価格はとても信じられない。私がＯＰＥＣ取材に明け暮れた１９８０年代後半は１０ドルを割り込み、大変な騒ぎだった。ＯＰＥＣ首脳はジュネーブやウイーンはもちろん、欧州各地で鳩首会議を開き、対応策を協議。メジャーの力が強く、ＯＰＥＣ内部対立ばかりが目だって、右往左往した。取材する側もそのどたばたに付き合わされた。

　現在の高価格はＯＰＥＣにとって決して悪い状態ではない。高いからといって、客が逃げるわけではないからだ。元々の客は嫌な顔をしているものの、中国などの新規顧客が争って、買いにくるものだから、値引きする必要もないからだ。黙っていても、売れる。

　しかし、いつまでもそんな状態が続くはずもない。無茶な価格で売っていれば、いずれ咎めがくるのは世の倣いだ。高石油価格が世界経済を疲弊させ、需要減退を招き、結果的に油価暴落という悪夢の再来だってあり得ない話ではない。ＯＰＥＣはそのことを骨身に沁みて知っているはずだ。

　マーケットを動かしているのはＮＹＭＥＸで暴れている投機資金だ。ファンドに集まるホットマネーだ。マネーゲームそのものだ。しかし、マーケットはこうした要素も吸収して、いずれ、適正な価格に収斂していくはずだ、ただ、その過程では行き過ぎる。これが問題だ。それを管理することはだれもできない。