100%自然エネルギーのビジョン

 

 

 

 

21世紀のための再生可能エネルギー政策ネットワーク（REN21）は2017年4月、100％自然エネルギー社会実現に向けた議論を喚起することを目的とした「世界自然エネルギー未来白書」（Renewables Global Future Report=GFR）を発表した。

2050年の自然エネルギー100％社会の実現可能性やその在り方について、日本人専門家14人を含む世界114人の専門家へのインタビューに基づきまとめた。

クリスティン・リンス事務局長は01年から11年の10年間、ヨーロッパにおける自然エネルギー産業を取りまとめる欧州再生可能エネルギー評議会（EREC）の事務局長を務め、自然エネルギーとエネルギー効率の分野においては20年以上の経験を誇る。11年7月から現職。

REN21は、自然エネルギー分野における世界中のステークホルダーのネットワーク組織で、国際機関、各国政府、業界団体、科学団体や学会、市民団体などの力を結集している。フランス・パリの国連環境計画（UNEP）に本部を置く。

自然エネルギー財団は10月27日、日本プレスセンターで、クリスティン・リンスREN21事務局長を招き、GFRを紹介するとともに、同事務局長、田中伸男笹川平和財団会長（国際エネルギー機関元事務局長）、増川武昭太陽光発電協会事務局を交えた国際シンポジウムを行った。

一方、REN21は世界の自然エネルギーの概況を包括的に示す年次報告書「自然エネルギー世界白書2017」（Renewables Global Status Report=GSR）も発表している。

自然エネルギー財団のHP（http://www.renewable-ei.org/activities/events_20171027.php）から田中氏、増川氏のプレゼン資料を参考にされたい。