第5回おおた研究・開発フェア

 

フェア開催は5回目

フェア開催は5回目

 

「第5回おおた研究・開発フェア」が8日、大田区産業プラザPiO(大田区南蒲田)で開催された。大田区は「未来へつなげる先端技術発信地」として精力的な情報発信を継続しており、フェアもその試みの一環だ。

7月には「大田区加工技術展示商談会」を開催しており、ものづくりのまち・大田区が誇る精鋭企業100社が出展した。「世界初」を探すのは難しいが、日本初や日本一の掘り出し物と出会う可能性は高い。

 

大田区はこれができます。

大田区はこれができます!!

 

加工・製造元を探している顧客に、「これができます!!」とアピールする大田区は何とも凄い。「あらゆる分野の先端技術をリードするイノベーションは、ここから始まる」と鼻息も荒い。

 

ガンダムGLOBAL CHALLENGE

ガンダムGLOBAL CHALLENGE

 

今回のフェアの目玉の1つが「ガンダム GLOBAL CHALLENGE」。元バンダイ社員で、一般財団法人ガンダムGLOBAL CHALLENGE代表理事で、株式会社サンライズ社長の宮河恭夫(みやかわ・やすお)氏による研究開発講演。

2009年に登場した18mの実物大のガンダム立像をガンダム40周年となる2019年に向けて動かすことを目指したプロジェクトについて語った。世界中からアイデアやプランを募集し、それを基にガンダムを再度動かすエンターテインメントを展開するという。

宮河氏によると、ガンダムだけのビジネスは2000億円超くらいだが、それを取り巻くビジネス全体では1兆5000億~6000億円規模に上っているという。

日本はコンテンツを作り出すことは得意だが、それを大きなビジネスにつなげていくことが不得意。宮河氏は、コンテンツをどのようにビジネスに結びつけていくかが日本にとって大きな課題であると強調していた。

 

 

九州工業大学のブース

九州工業大学のブース

 

悲しいかな、文系人間には材料技術も環境技術、計測・検査も分からない。どうしても、自分の文系の頭で分かるところしか目が向かない。目を向けても、理解不能だからだ。

理解できそうに思えたのが再生可能資源である「竹」を活用した技術。孟宗竹は1度植えれば、根が地中深く張り、ちょっとやそっとでは除去できない。実に厄介である。

昔はタケノコが食材になることもあって、重宝される面もあったが、最近は手入れもされずに放っておかれ、「放置竹林」が社会問題になっている。”厄介者”を産業資材として活用することができれば、歓迎される。

九州工業大学は常圧過熱水蒸気(SHS)処理技術を用いて、竹から取り出した竹マイクロファイバーと、容器包装リサイクル法により回収された再生ペレット等から、溶融成形性に優れたバイオマスプラスチックコンポジットを製造・販売している。

竹の産地は日本国内でも九州、とりわけ福岡県八女市に多いという。既に市内の道路や公共施設に利用されている。バイオマスを有効利用することによって、低酸素型社会に寄与できるという。

プラスチックコンポジット製品は既にデッキ素材(竹繊維51%やコンテナ類(同25%)、側溝蓋などに使用されているが、販売元の合同会社テイクプラス(東京事務所・杉並区)の三浦重信代表によると、「袋の開発に取り組んでおり、それが完成すれば急激に普及することを期待できる」という。

中国の孟宗竹の数は日本の10倍とか。同国からも関心が寄せられているという。

 

一般社団法人ALFAEのブース

一般社団法人ALFAEのブース

 

農業誌にコラムを書いていることもあって、農業には関心を持っている。しかし、一般社団法人ALFAE(アルファ)と聞いても全くピンと来なかった。アジア・太平洋 食・農・環境情報拠点だという。英語ではArea-wide e-Laboratory for Food Agriculture & Environment。今度は英語と日本語がつながらない。何ともよく分からない組織だ。農水省が主導している組織だから、税金が使われている。

パンフレットには「私たちは、持続可能で豊かな地域の食・農・環境の維持を目指して現実社会(リアル)と情報空間(バーチャル)のバランスのとれた連携に基づくフードシステムの構築に必要となる情報通信技術、栽培管理技術、食品保蔵技術の関連研究に取り組んでいます」と書かれている。

意義は重要そうで、本当のところはよく分からない。とにかくもらったパンフには盛りだくさんの情報が盛り込まれている。ただ、いずれも抽象的過ぎて、イメージできないものばかりだ。実際に取り組んでいる関係者には分かることなのだろうが、門外漢の納税者にはちんぷんかんぷん。

ぼんやりと分かってきたことは、ITとITC(情報通信技術)を活用した農林業を推進するための取り組みだということだ。これまでの農業は農家の「勘」や「経験」に頼っていたが、測定装置やセンサーなどによって管理する未来型ハイテク産業を目指している。

高齢化・少子化する時代にはこれまでのような労働力集約型農業では対応できないことだけは確か。やりたくても、人手がなくてやれないのだ。ハイテク武装がどうしても必要だ。

たまたまブースにいた亀岡孝治ALFAE会長(三重大学教授)によると、課題も多いらしい。インフラ整備においても、ドイツにリードを許しているという。ITC時代を迎え、日本農業の抱える問題も高齢化・担い手不足以外にも、ハイテク化対応などさまざまな問題があるようだ。

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